海外の反応アンテナ｜ホル韓

大韓民国海軍の未来核心戦力である機動戦団が巣を設けた済州海軍基地の完成を控えた今月1日、済州島では、基地戦隊と海兵隊の第9旅団の創設式開かれた。

1993年に建設が提案されてから、2016年1月の完成を目前に控えた済州海軍基地は、イージス駆逐艦や韓国型駆逐艦で構成された第7機動団と、潜水艦司令部の第93潜水艦戦隊などが駐留する予定で、独島と離於島など海洋利権がかかっている重要な水域と海上交通路を守護する最前方の前進基地として期待を集めている。

しかし我々の海軍は、将来の海洋安全保障のための最前線基地として、済州海軍基地の完成を知らせる準備をしていた時、日本は私たちの海洋主権を踏みにじる準備の仕上げ作業に入っているという事実を明らかにした。


◯日本は韓半島の監視用長距離レーダー導入

中谷防衛相は先月29日、釜山からわずか50kmしか離れていない対馬近くの小島、海栗島にヘリコプターに乗って現れた。肉眼でも釜山が見えるこの島には、航空自衛隊の西部航空方面隊隷下のレーダー部隊である第19警戒隊が配置されており、このレーダー部隊は最大探知距離が約200 kmもあるJ/FPS -2 3次元対空レーダーを利用し、大韓海峡と韓半島南東部の空を監視している。

国防長官格である防衛相がこの島を訪れたのは異例のことで、中谷防衛相は陸上自衛隊の対馬警備隊駐屯地の近くに韓国系企業が運営している宿泊所について警戒感を表わし「現在は、（この宿泊施設は）安全保障の懸念があるとは言えないが、よく見回して警戒監視を強化せよ」と指示する一方、この島に配置されているレーダーを最新型長距離レーダーと交換するため、来年度予算案に事業予算を反映した。

彼は対馬現地指導訪問を終えた翌日、東京の防衛省で記者らとの懇談会で、北朝鮮の弾道ミサイルの脅威を強調した。南西地域の情報収集と警戒監視を強化するとの意味で、この島に最新型の3次元対空レーダーであるJ/FPS -7レーダーを配備する計画を明らかにした。

日本が海栗島に配置すると明らかにしたJ/FPS -7レーダーは1基当たりの100億円を超える価格で、高性能レーダーであるJ/FPS -5レーダーのダウングレード版であるが、最新の位相配列レーダー技術を採用しているので、なんと270マイル（約432 km）に達する探知距離とステルス戦闘機、巡航ミサイルも検出することができる性能を持つ最新型レーダーだ。

日本は2014年から新型レーダーを設置するための建設作業に着手しており、現在は完成段階で、このレーダーの配置が完了して稼動に入る場合、日本は大韓民国全域のすべての飛行物体を監視することができる能力を保有することになる。

つまり、京畿道某所で韓国空軍の偵察機がいつ離陸して、どの地域を偵察して、どの経路を通って基地に帰ってくるのか、全国各地の韓国空軍の戦闘機がいつ、どこで、離陸してどのような訓練をしているのか、さらには私たちの大統領専用機の移動経路の流れまでリアルタイムで、すべてを把握することが出来て、韓国空軍の動きを手に取るようにのぞき見ることができるようになる。


◯大韓海峡の封鎖準備を着々と

今年9月、安保関連法案11個を成立・改正した安倍政府は、日本の集団的自衛権の確保と軍事力の増強は、北朝鮮と中国の脅威に備えるためのことを強調した。しかし最近、日本の自衛隊の軍事力増強の動向を見ると、自衛隊の刃先は、中国・北朝鮮ではなく、韓国に向かっている。

日本は独島紛争勃発時、釜山基地と済州基地から東海に動員される韓国海軍の機動戦団を大韓海峡で簡単に捕捉･壊滅でき、独島付近の海上でも、韓国海軍第1艦隊の一部部分の戦力を相手に、一方的な虐殺劇を広げることができる準備を、ずいぶん前から準備してきた。




まずは大韓海峡の制空権と制海権を掌握することができる戦闘機戦力を前進配置した。大韓海峡に面している福岡にある築城空軍基地に駐留している航空自衛隊第6飛行隊の戦闘機を2006年、F-2A戦闘機にすべて交換した。

F-2A戦闘機は、私たち空軍のF-16と同じ形をしているが、機体は遥かに大きく、軍艦を攻撃することができる空対艦ミサイルをなんと4発も搭載する。築城空軍基地のF-2A戦闘機とF- 15J戦闘機、日本は来年からこのF-2A戦闘機に搭載される空対艦ミサイルを既存の空対艦ミサイルより3倍以上高速で飛んで行く、最新型のXASM -3に交換する計画だが、こうなると海上自衛隊が出動しなくても、戦闘機だけで韓国海軍の機動戦団に致命的な打撃を与えることができる。

このF-2A戦闘機を防ぐために出動した韓国空軍のF-15K戦闘機は、築城基地に配置されている第304飛行隊のF-15J戦闘機が相手を引き受ける。この戦闘機はF-15Kよりも旧式だが、J- MSIP（Japan-Multi-Stage Improvement Programme）に応じて、性能が改良されていて、空中戦のパフォーマンスでは、F-15Kを凌駕する。

大韓海峡封鎖は陸上自衛隊も動員される。日本は昨年6月「中国の九州上陸に備える」という名目で、熊本の建軍に第5地対艦ミサイル連隊を配置して、旧式の地対艦ミサイル16台を全て最新型12式地対艦ミサイルに置き換えた。

新型地対艦ミサイルが通常、北海道地域に優先的に配置された前例を見ると、西部地域の、単一部隊に優先的に配備したのも破格だが、ミサイルの性能を見ると、日本がなぜこの地域に新型地対艦ミサイルを配置したのか、すぐに答えが出てくる。

第5地対艦ミサイル連隊駐屯地から北へ1時間程度の久留米地域に部隊が展開する場合、この部隊は大韓海峡全地域を攻撃範囲に収めることになる。12式地対艦ミサイルの発射車両はミサイル6発を搭載し、1個連隊は16台のミサイル発射車両で構成されるため、この部隊は最大96発のミサイル同時攻撃を行うことができる能力がある。

このミサイルは、日本の最新空対空ミサイルAAM -4Bに適用された技術を採用し、大きくて重い対艦ミサイルにもかかわらず、高速な回避運動が可能で迎撃が非常に厳しいミサイルであるため、このようなミサイルを96発も同時に集中発射すれば、いくらイージス艦であっても防御が非常に困難だ。

日本が独島侵攻を決意すれば海峡の空は、F-15戦闘機の援護の下「軍艦キラー」のF-2A戦闘機と、数百発のミサイルが真っ黒に空を埋め尽くし、釜山や済州から出港した韓国海軍の機動戦団は、空からのミサイル攻撃と、深い水中から忍び寄る日本の潜水艦からの魚雷攻撃を受けて、ほとんどが撃沈される可能性が高い。

独島を守るための艦隊が、独島はおろか東海に入ることもできず、海の中に消えるのである。


◯既に開始された独島侵攻の準備...私たちは?

2008 年、日本の右翼政治学者の東京大学、中村名誉教授が「竹島爆撃論」を発表して、翌年陸上自衛隊の幹部学校の教官出身、高井三郎が「竹島講習作戦シナリオ」を発表し、日本の極右勢力を中心に「一刻も早く竹島を奪還しなければならない」という世論が沸き立ったことがあった。

しかし当時の日本の極右陣営で広まった「竹島奪還論」は極右勢力の希望でしかなかった。

当時自衛隊は独島に上陸作戦を行う能力も、そのための法的根拠も設けられていなかったし、李明博政府当時の韓米関係が非常に良かったので、国際情勢的にも日本に不利な状況だった。

「竹島爆撃論」が世に出てから7年、状況は大きく変わった。

日本は独島を武力侵奪することができるすべての準備を完了しており、後は政治的決断さえあれば、いつでも独島に日の丸を掲げることができるようになった。自衛隊の独島「奪還」作戦のための法的・制度的整備だけでなく、戦力増強も仕上げの段階に入ったからだ。

日本はまず先に法的整備を終えた。去る9月に強行処理された安全保障関連法案11本の中に、自衛隊法第3条も含まれていた。日本は、この法律改正により、自衛隊の武力行使可能範囲を「外部の間接侵略」まで含めることにより、紛争地域に分類された独島にいつでも軍事力の投入が可能になった。



独島攻撃用戦力強化計画も着々と進められている。独島を管轄とする舞鶴の第3護衛隊群は、その他の護衛隊群より迅速に近代化が進められている。事実上空母として運用することができる大型ヘリ搭載が可能な護衛艦ひゅうがを中心に、弾道ミサイル迎撃まで可能な2隻のイージス駆逐艦も保有している。

残りの5隻の護衛艦のうち4隻は5000〜7000トン級以上の大型艦で、そのすべてが新型であり、残りの4,000トン級護衛艦は2018年に7,000トン級の新型駆逐艦に置き換えられる予定だ。

最新の戦闘艦で武装した独島を管轄する第3護衛隊群の舞鶴海軍基地の空中戦力も独島侵攻の準備をほぼ終えた。航空自衛隊は、関連する法律のために地上を精密爆撃することができる武器の保有が禁止されていたが、安全保障法案通過の直前である8月、米国ロッキード・マーチンとスナイパーATPと呼ばれる機器の導入契約を締結した。

この装置は、数十km離れたところから地上の標的まで正確に精密誘導兵器を誘導してくれる装置だ。つまり、今の航空自衛隊は、実際に独島を精密爆撃することができる能力を備えるようになったということだ。日本は独島からわずか157kmしか離れていない隠岐の島に大型飛行場を設置し、いつでも航空自衛隊の戦闘機が前進配置できるよう準備を終えた状態だ。

この飛行場は民間人の利用客がほとんどないのに、中央政府と地方自治団体の予算で継続的に拡張工事が行われてきた。

水中から攻撃することができる武器確保も進んでいる。今年6月、安倍総理の訪米直後には潜水艦から発射して、地上のターゲットを攻撃できる最新型水中発射型の対地巡航ミサイルUGM -84L Block IIの導入契約を締結して、自衛隊の引き渡しが目前に控えている。

そのため海上自衛隊の潜水艦は、独島近海まで行かなくても250km程度離れたところから、独島警備隊兵舎に超精密巡航ミサイル攻撃を行うことが可能となった。

このように自衛隊は、7年前に極右陣営が主張していた独島上陸作戦を成功させることができる準備をほとんど終えている。今、日本政府が「独島を奪還せよ」という指示を下せば、大韓海峡は封鎖され、東海は日本の海となり、私たちの海軍機動団の1艦隊は、独島の近くにも行けず、大韓海峡と東海の海の中に消えてしまう。

そして交戦が始まって半日も経たないうちに、独島警備隊は莫大な被害を被って自衛隊に逮捕されたり強制退去の措置にあうだろう。

日本は「竹島爆撃論」が登場して以来、独島を狙った軍事的能力を急速に育ててきた。しかし韓国は日本の独島挑発があるたびに、反日感情にのみで対応して、実際に独島を守るための投資も、努力もせずにいる。

独島問題を離れて、日本が韓国の海上交通路封鎖を決定し、海峡と済州南方海域を封鎖してしまえば、輸出入物流量の99％が海を通じて入ってくる韓国にとって、文字通り死ぬしか無い。

対馬島にレーダーを設置して、九州に戦闘機やミサイルを前進配置するなど、日本の軍事挑発状況が数年前から観測されてきたが、ここに対応するための海軍の戦力増強計画は全く速度を出せずにいる。当初18隻体制を目標に推進された韓国型駆逐艦事業は大幅に縮小され、12隻に減り、次期駆逐艦（KDDX）事業も事業着手時期が2020年代後半に押し出された状態だ。

敵潜水艦対応のための海上哨戒機は、予算がない窮余の策として、米海軍が退役させた機種を再生して導入する案が推進されており、次期護衛艦（FFX）初期型6隻は予算の問題で性能をダウンさせ、2010年代以降に登場した最新の戦闘艦とは信じがたいお粗末な設計と武装を備えて配置されている。

1591年、朝鮮では内部で足の引っ張りに終始し、名古屋に前進基地を作り、兵隊を集めて戦争の準備をしてていた日本の脅威を見ても知らないふりをし、その結果、朝鮮全土は7年に渡って戦火に包まれ、無実の良民が100万人以上の犠牲になった。

それから433年が経った2015年の大韓民国も同じだ。

周辺国が歴代最大規模まで増額された国防予算を編成しているというニュースが聞こえているにもかかわらず、韓国の国防予算は企画財政部が約1兆ウォン、国会で1500億ウォンも削減して、主な事業が次々と縮小・延期の危機に陥った。大統領は「安保の強化」を叫ぶが、軍事力強化は新兵器の確保の代わりに「精神力の強化」を求め、国会議員は来年の選挙のために、国を守る国防予算はもちろん、国債利子まで自分の選挙区にばらまき予算として注ぎ込んでいる。

政治家にとっていったいその「権力の座」がいかに重要で、いかに魅力的なものなので、国と国民の幸福さえ投げ出すことができるかどうかを国民の一人として、真剣に聞いてみたいと思う。

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記者の意見に同意します。相手は目標に向かって着々と準備をしているのに、肝心の私たちは、党派の戦いだけが現状で、本当に将来が暗いです。



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韓国の残された選択肢は核開発のみだ。大量の核弾頭を作って、日本列島に無差別発射することだけが残された選択肢であり、日本のパトリオットを突破して着弾させるためには、一度に数十発の核弾頭を撃ちこむ必要がある。



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原油価格の下落でロシア経済が傾いている今がチャンスだ。ロシアからS-400地対空ミサイルを大量に導入して配備すれば、東海や海峡上空を制することができる。



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日本が独島を目標にするなら、私たちも対馬侵攻を目標にしましょう。



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独島を守護する我々民族を排除することは不可能だ。



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チョッパリの野望を挫くためには、まだ韓国の力は足りていない･･･



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もし日本が独島に手を出せば、九州に住む日本人数百万が一瞬で死ぬことになるだろう。



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軍事専門家だという記者が適当な事をいってるね。たとえ日本の護衛艦隊や戦闘機が海峡に殺到しても、私たちには世界第3位の地対空ミサイルや、地対艦ミサイルが数千発もある。いざとなれば生物･化学兵器を製造する技術も持っている。

海軍力は重要だが、いざとなれば韓国は日本を荒地に戻すだけの力があるんだ。



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大韓海峡に日本が進行してくれば、韓国の対艦ミサイルで壊滅するだろう。さらに韓国は特殊部隊を動員して、対馬を数日で占領することも可能だ。