海外の反応アンテナ｜ホル韓

引用記事

「韓国を助けたい」と言った、日本の本音

客船事故で被害に遭われた方々に、心からお見舞い申し上げます。
我が国でも、必要な支援をする準備ができています。

セウォル号沈没事故発生の翌日、17日午前、安倍晋三首相が講演中にこう話した。ここまでは、他国の首脳関係者からの表現とまったく変わらなかった。しかし、この発言を皮切りに、翌日までに内閣の主要閣僚が相次いで韓国を支援するという意思表現を繰り返した。「必要があるならば何でも支援すると提案した」（菅官房長官）、「韓国が要求した場合、自衛隊も派遣する」（小野寺防衛相）と発言した。日本の海上保安庁も「救助活動のサポートをしたい」と明らかにした。

太田昭宏国土交通相は「我々は非常に優れた特殊救助隊と潜水士部隊もある。韓国の要請があればすぐに派遣する用意ができている」とし、

自国の海上救難能力を密かに誇示することもした。

一人でも多くを救うためにあらゆる手段を総動員することは当然だ。しかし、最近の両国間の政治的状況を考慮した上、現場の効率的かつ迅速な対処のため、言語も通じない外国人を現場投入することが適切かどうかは明らかに苦慮するしかないことだった。このような状況を知らないはずがないのに、安倍政権の閣僚たちは、競争するかのように同じ内容を繰り返した。

しかも「韓国から協力要請が来たら」という但し書きまで付けた。
まるで国内外に「私達はいくらでも支援する能力と準備があるが、韓国が受け入れない」という点を知らせたいようだった。

これに対し韓国政府は外交ルートでどのような反応も示していないことが確認された。しかし安倍首相は18日、日本の記者たちの前で、再びこの問題を取り出して「子供を早く救うためには、韓国が私たちの要求を受け入れたらよかった」と、韓国が拒否したというニュアンスの発言までした。安倍首相は21日に本人が直接、再び韓国に自衛隊を支援するという意思まで見せた。

結局、代表的な反韓の温床でもあるインターネットで事故が起きた。杉村太蔵は、国会議員出身で30代の芸能人が、20日午前にTV番組に出演して「韓国政府が日本の支援を拒絶した。微妙な韓日関係が影響を与えたのであれば非常に残念」とし韓国を非難した。ネットメディアは、これを待っていたように活字化してインターネットに載せた。

日本の代表的なポータルサイトであるヤフージャパンで20日夕方の閲覧数1位は、このニュースを扱った「杉村の韓国批判...日本からの支援拒否」という記事だった。記事に付いたコメントは、韓国を嘲笑する内容でいっぱいになった。

ただでさえ日本の新聞と放送は連日セウォル号の惨事をトップ記事で扱っている。いくつかの扇情的なメディアは、事故発生後、表面化した問題について「批判」と「嘲笑」のラインを超えた報道を行ってる。

結果的に安倍政権は自国民に韓国への嘲笑の種を与えた格好になった。

引用：ネイバーニュース/毎日経済
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid
=sec&sid1=110&oid=009&aid=0003187500